令和8年度診療報酬改定では、医療DX関連加算が再編され、従来の「導入しているか」から、取得した診療情報を実際の診療に活用できるかが重視されます。本連載では、新設される電子的診療情報連携体制整備加算の点数構造、加算1・2・3の施設基準、マイナ保険証利用率、診察室での情報閲覧、院内掲示・Web掲載、電子処方箋や電子カルテ情報共有サービスへの対応を整理します。クリニックが無理なく算定・継続するために、院長先生が確認すべき実務ポイントをわかりやすく解説します。
| タイトル | 概要 |
|---|---|
| ①医療DX関連加算はどう変わる？――「医療情報取得加算」「医療DX推進体制整備加算」から新加算へ | 従来の医療情報取得加算・医療DX推進体制整備加算が整理され、電子的診療情報連携体制整備加算へ再編される流れを解説します。オンライン資格確認を「入れて終わり」ではなく、取得した情報を診療に活用する体制が問われる改定であることを整理します。 |
| ②新設「電子的診療情報連携体制整備加算」とは？――初診15点・9点・4点、再診2点の見方 | 新設される電子的診療情報連携体制整備加算の点数構造を解説します。初診時の加算1・2・3、再診時の月1回算定、明細書発行体制等加算との関係を踏まえ、収入影響やレセコン設定で確認すべきポイントを整理します。 |
| ③加算1・2・3の分かれ道――マイナ保険証利用率、院内閲覧、掲示・Web掲載をどう整えるか | 加算1・2・3に共通する基本要件を整理します。オンライン請求、オンライン資格確認、診察室での診療情報閲覧、マイナ保険証利用率、院内掲示・Web掲載など、クリニックがまず整えるべき実務対応を院長目線で解説します。 |
| ④電子処方箋・電子カルテ情報共有サービスはどこまで必要か――上位区分を狙うクリニックの投資判断 | 加算1・2を目指す際に関係する電子処方箋、電子カルテ、電子カルテ情報共有サービスの要件を解説します。点数差だけで判断せず、電子カルテ更新時期、導入費用、薬局連携、ベンダー確認事項を踏まえた投資判断の考え方を整理します。 |
| ⑤算定継続のための院長チェックリスト――届出・レセコン・スタッフ運用をどう整えるか | 最終回は、算定・継続のための実務チェックリストです。届出区分、レセコン設定、初診・再診の算定、受付でのマイナ保険証案内、診察室での情報活用、院内掲示・Web掲載、疑義解釈の確認まで整理します。 |