SDGs（持続可能な開発目標）とは、持続可能な社会の実現を目指し国際社会が共通して掲げた17の目標で、2030年までに達成することを目指しています。多くの企業や機関は、「ブランドイメージの向上」「社員のモチベーション向上」「投資家へのアピール」などの理由から、SDGsへの取り組みを非常に重要視しており、医療機関でも同様にSDGsに積極的に取り組む動きが広がっています。

　例えば、「病院の保有車両を全てEV車に変更する」「生活困窮者に対して、生活指導や検査、健診を無料で提供する」「年齢、性別、身体的障がいに関係なく、平等に雇用機会を提供する」「環境にやさしい空調システムや太陽光パネルを導入する」「食堂でのフードロス削減に取り組む」「労働環境をジェンダーに配慮したものに改善する」など、医療機関ならではの取り組みが進められています。

　これらの活動は医療機関のホームページなどを通じて発信されており、SDGs推進室を設置して集中して取り組む医療機関もあります。SDGsの17の目標のうち、「すべての人に健康と福祉を」という目標3は、まさに医療機関の活動そのものであり、特に取り組みやすい分野と言えるでしょう。

　また、SDGsでは「緊急で、大胆かつ変革的な手段を取ること」が求められています。たとえば、「電子カルテを導入して紙の帳票をなくす」という取り組みもSDGsの一環ということができます。生産性の向上が求められている昨今、業務改革をSDGsと結びつけることで、さらなる相乗効果を期待できるかもしれません。